櫻井英明のEimei.TV

14日（月）：
週末のNY株式市場で主要3指数はマチマチ。NYダウは続伸。NASDAQ総合とS＆P500は反落。2年債利回りが4．88％まで上昇。これがハイテク大手の重荷しとなった。フィラデルフィア半導体（SOX）指数は2．3％下落し4日続落。

日経平均株価は413円安の32059円と反落。「前週末の米ハイテク株安が重荷」との解釈。日中値幅は582円と大きかった。東証プライムの売買代金は3兆6668億円。「お盆休みの薄商い」からは程遠い。リクルート、楽天グループが上昇。ソニー、川船が下落。

15日（火）：週明けのNY株式市場で主要3指数は揃って上昇。半導体大手エヌビディアがモルガン・スタンレーの強気な見方を提示したことを好感。エヌビディアは7．1％高。強気な業績見通しを受けて株価が24％急伸した5月25日以来の大幅な上昇率。アルファベットは1．4％高。アマゾンは1．6％高。

日経平均株価は178円高の32238円と反発。「値がさの半導体関連銘柄が上昇した一方、戻り待ちの売りが相場の上値を抑えた」との解釈。東証プライムの売買代金は3兆675億円。ファストリ、TDKが上昇。電通グループとシチズンが下落。

16日（水）：
火曜のNY株式市場で主要3指数は揃って1％超の反落。「市場予想を上回る小売売上高を受け金利がより長期にわたり高水準で推移するとの懸念が強まった」という解釈。もっとも背景は「フィッチによる一部米銀格下げの可能性に関する報道」。JPモルガン・チェースは2．5％、バンク・オブ・アメリカが3．2％、ウェルズ・ファーゴが2．3％下落。

日経平均株価は472円安の31766円と反落。格付け会社フィッチ・レーティングスは15日、米CNBCの番組で米銀大手を含む70行以上を格下げする可能性があるとコメント。中国の7月主要70都市の新築住宅価格動向では前月比で価格が下落した都市が全体の70％の49都市に拡大。これらが悪材料視された。東証プライムの売買代金は3兆1410億円。アドテスト、アステラスが上昇。ファストリ、SBGが下落。

17日（木）：
水曜のNY株式市場で主要3指数は揃って続落。7月25─26日のFOMC議事要旨で利上げの必要性を巡り当局者の意見が分かれたことが判明。利上げに対する警戒感からの下落との解釈。S＆P500は過去2日間で1．9％安。2営業日の下落率として4月以来の大きさ。
日経平均株価は140円安の31626円と続落。一時450円超下落した場面もあった。売り物優勢ながら安値からは300円近く戻した格好。東証プライムの売買代金は3兆2976億円。信越、ファナックが上昇。テルモ、資生堂が下落。

18日（金）：
木曜のNY株式市場で主要3指数は揃って3日続落。S＆P500は過去3営業日の下落率が2．7％と3月半ば以来の大きさ。NASDAQ総合は3日間で3．4％下落。2月以来の大幅な下落率となった。原油価格が上昇しエクソンモービルとシェブロンは2％近く上昇。恐怖と欲望指数は51￫46（2月1日が82、4月18日が70、3月15日が22）。

日経平均株価は175円安の3万1450円と3日続落。一時350円超下落した場面もあった。終値は6月1日の31148円以来の低水準。東証プライムの売買代金は2兆8832億円。アドバンテスト、東エレが上昇。安川、小田急が下落。

（2) 欧米動向

7月の米小売売上高（季節調整済み）は前月比0．7％増加。
背景はオンライン購入や外食の増加。
市場予想の0．4％を上回った。
6月分は0．3％増と0．2％増から上方修正。
7月の米輸入物価指数は前月比0．4％上昇。
市場予想は、関税を除く輸入物価で0．2％上昇だった。
7月の前年同月比は4．4％下落。
6月は6．1％下落だった。
前年同月比の下落は6カ月連続。
7月の輸出物価は0．7％上昇。
6月は0．7％下落だった。

（3）新興国動向

中国の不動産開発大手の碧桂園が9月2日に満期を迎えるオンショア私募債の償還を3年延期するよう求めていると報道。
JPモルガンは運用資産2兆8000億元（3857億8000万ドル）相当と試算する中国のREITリスクが高まると警告。
中国人民銀行が11日発表した7月の中国の新規銀行融資は前月から89％減少。
2009年以来の低水準。
中国経済への懸念から安全資産に資金流入している。

【展望】

【8月】（5勝5敗：勝率50％）
突っ込みを買って吹き値で利食いすること。

22日（火）米中古住宅販売件数、大幅高の特異日
23日（水）AUじぶん銀行製造業PMI、米S＆P米国製造業PMI、新築住宅販売件数
24日（木）米耐久財受注、水星逆行（￫9月16日）、カンザスシティ地区連銀年次経済シンポジウム（ジャクソンホール￫26日）、変化日
25日（金）東京都区部消費者物価、企業向けサービス価格指数、独IFO景況感、バスケットボール男子ワールドカップ（日本など￫9月10日）
28日（月）テニス全米オープン（￫9月10日）
29日（火）失業率、米JOLTS求人件数、FHFA住宅価格指数、コアロジックCS住宅価格指数、株高の日L
30日（水）消費動向調査、米ADP雇用レポート、JPX400・JPX中小型パッシブ売買インパクト
31日（木）鉱工業生産、商業動態統計、米個人所得支出、中国製造業PMI、非製造業PMI、
MSCI日本指数パッシブ売買インパクト