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《マーケットストラテジーメモ》 3月第1週


【推移】

25日(火):
週末のNY株式市場で主要3指数は下落。新型コロナウイルスの感染拡大を嫌気。中国との関連性が強い半導体株が急落。投資資金が金や国債など安全資産に向かったための下落という見方だ。2月の米PMI速報値でサービス業が49.4と2013年10月以来の低水準。製造業が50.8と19年8月以来の低水準となったことも悪材料視された。

週明けのNY株式は大幅続落。NYダウは1031ドル(3.55%)安の27960ドル。下落幅は2018年2月8日(1033ドル)に次いで史上3番目の大きさとなった。「市場はリスクオフの動きが加速している」という見方だ。

日経平均株価は前週末比781円安の22605円と昨年10月21日以来、約44カ月ぶりの安値を付けた。下げ幅は令和に入って最大。寄り付き直後に1051円安の22335円まで下げた場面があった。朝安後はやや下落幅を縮小。東証1部の売買代金は3兆3101億円。東証1部の値下がり銘柄数は2129銘柄と過去最大。値上がりは26銘柄。フィルム、ユニゾが上昇。ファストリ、鉄が下落。

26日(水):
NY株式市場で主要3指数は大幅に4日続落。NYダウとS&P500の下落率は3%。NYダウの下落幅は一時900ドルを超え27000ドルを割れ込んだ場面もあった。4日間の下落率は2018年12月以来の大きさなった。S&P500は4日続落で時価総額が2兆1380億ドル消えたことになる。NYダウの2日間の下落幅は18年2月に記録した1840ドル台が最大だった。今回はこれを上回った。NYダウは2日間で1911.05ドル(6.6%)下落。4日間で2266.67ドル(7.7%)の大幅下落。

日経平均株価は179円安の22426円と3日続落。NY株安を受けて売り物優勢の展開だったが下げ渋りの動き。東証一部の売買代金は3兆96億円。値上がり620銘柄、値下がり1464銘柄。キャノン、ダイキンが上昇。KDDI、リクルートが下落。

27日(木):
NY株式市場でNYとS&P500は5日続落。下落幅は縮小したが不安定な展開。S&P500は朝方に1.7%上昇する場面もあった。NASDAQは5日ぶりに小幅反発。ニューヨーク州ナッソー郡の当局者は「中国を訪れ新型コロナウイルスに感染した疑いのある83人を監視している」とコメント。米食品医薬品局(FDA)は「新型ウイルスはパンデミック(世界的な大流行)に向かっている」とコメント。これらの報道も悪材料視された。

日経平均株価は477円安の21948円と大幅に4日続落。昨年10月11日以来4カ月半ぶりに22000円を下回り200日線も下回った。下落幅は一時600円に迫る場面もあった。「国際オリンピック委員会(IOC)委員が東京五輪の開催延期の可能性について言及したとの報道も投資家心理を一段と冷やした」という見方だ。

東証1部の売買代金は3兆1651億円と3日連続の3兆円超。TOPIXも大幅に4日続落。1600ポイントを下回り昨年9月10日以来の安値水準。値上がり77銘柄、値下がり2059銘柄。オリンパス、Fマートが上昇。SBG、太陽誘電が下落。

28日 (金):
NY株式市場でNYダウとS&P500は6日続落。NYダウは1190ドル安の25766ドル。下落幅は過去最大で直近6日での下落幅は3000ドルを超えた。引け際15分での下落幅が大きかった。3市場の売買高は約156.3億株(直近20日平均86.7億株)。2014年7月以来の大きさまで増加した。

1月の耐久財受注統計は民間設備投資の先行指標とされるコア資本財(非国防資本財から航空機を除く)の受注が前月比1.1%増。
ただ経済指標は過去の数値だけに平時には重要視されるが有事には顧みられないことが多い。10年国債利回りは一時3日連続で過去最低を更新。

日経平均株価は805円安の21142円と大幅に5日続落。2019年9月5日以来、約半年ぶりの水準まで下落した。政府によるイベントなどの自粛要請や小中高などの臨時休校要請を背景に経済活動が一段と停滞するとの警戒感が強まったとの解釈。信用取引の追い証の発生に伴う個人投資家の換金売りも下落に拍車をかけた。週間の下落幅は2243円78銭とリーマン・ショック後の2008年10月以来の大きさ。東証1部の売買代金は4兆1288億円と18年5月31日以来の高水準。MSCI指数の組み入れ比率変更に伴う売買も売買代金拡大の背景。

東証マザーズ指数は大幅続落。終値は前日比6.28%安。2016年2月以来4年ぶりの安値水準。18年5月31日以来の高水準。値上がり35銘柄、値下がり2122銘柄。長谷工、OLCが上昇。リクルート、ユニチャームが下落。

(2) 欧米動向

市場はNYダウの続落記録を調べ始めた。
1997年以降、最高記録は8日。
以下の6回だ。
98年5月8日、01年9月21日、08年10月10日、
11年8月2日、17年3月27日、18年6月21日。
7日続落は5回。
02年7月16日、10年7月2日、15年8月7日、
16年8月2日、16年11月14日。
調べ始めると記録は途絶えるというのがアノマリーだが・・・。

(3)アジア・新興国動向

先週の世界の株式相場は主要25の株価指数のうち全指数が下落。

上位1位マレーシア週間騰落率▲3.17%、2位台湾▲3.37%、3位香港▲4.32%、
4位中国▲5.24%、5位シンガポール▲5.34%。
下位25位ポーランド▲15.30%、24位ロシア▲14.76%、23位ドイツ▲12.44%、
22位米国▲12.36%、21位フランス▲11.94%、14位日本▲9.59%。


【展望】

スケジュールを見てみると・・・。

【3月】陽線確率6勝4敗、(陽線確率60%)、過去15年8勝7敗(8位)
気学では「押し目買い。安値を買い拾うこと。飲食関係に妙味」

 2日(月):法人企業統計調査、2日新甫、米IMS製造業景況感、イスラエル総選挙
 3日(火):マネタリーベース、米スーパー・チューズデー、IOC理事会
 4日(水):変化日、株高の日、米ADP雇用レポート、ISM非製造業景況感、ベージュブック
 5日(木):米ベージュブック、ISM非製造業景況感。 OPEC臨時総会(ウィーン)、ジュネーブ国際自動車ショー
 6日(金):景気先行指数、米雇用統計、貿易収支、OPECプラス会合鬼宿日・神吉日
 7日(土):中国貿易収支
 9日(月):景気ウォッチャー調査、GDP改定値、国際収支、株安の日
10日(火):マネーストック、工作機械受注、米大統領予備選(ミシガン州など)、中国生産者・消費者物価、変化日、株安の日
11日(水):米消費者物価、G20シェルパ(首脳代理)会議(サウジ)、株高の日
12日(木):企業物価指数、景気予測調査、米生産者物価、ECB理事会
13日(金):メジャーSQ、米輸出入物価、ミシガン大学消費者信頼感、スタートアップの祭典「サウス・バイ・サウス・ウェスト」開幕(オースティン)、株安の日
14日(土):山手線新駅「高輪ゲートウェイ」開業
15日(日):フランス統一地方選
16日(月):機械受注、下げの日、変化日
17日(火):米FOMC(→18日)、小売売上高、鉱工業生産。大幅高の日
18日(水):日銀金融政策決定会合(→19日)、米フィラデルフィア連銀製造業景況感
20日(金):春分の日で休場、プロ野球開幕
24日(火):米製造業PMI,株高の特異日
25日(水):米耐久財受注、株高の日
26日(木):米個人消費、EU首脳会議、上げの日、変化日、東京五輪聖火福島スタート、大リーグ開幕、株高の日
27日(金):ミシガン大学消費者信頼感
29日(日):羽田空港国際線発着枠拡大
31日(火):失業率、米シカゴ購買部協会景気指数、CB消費者信頼感、株安の日

ところで・・・。
為替や金や原油、あるいは小麦やトウモロコシに成長性というのはあるのだろうか。
価格変動はあるにしろ、ドルが伸びるとか金が成長するなんてことは想像もできない。
我田引水からも知れないが、違うのは株。
これは成長性こそ真骨頂。
値動きや需給だけではないファクターが重要なのは言うまでもない。
成長するもの、それは株。
強いて言えば、スポーツも同様だ。
価格がある訳ではないが、選手の成長こそが醍醐味。
これは大きな同類項と大きな違いだ。

月曜の日経朝刊に掲載されていたウォーレン・バフェット氏の「株主への手紙」。
毎年恒例の「株主への手紙」が22日に公表された。
過去最大規模まで積みあがった手元資金は1280億ドル(約14兆円)。
その活用法について大型買収の機会は「めったにない」。
上場株投資に注力する考えを示した。
「今の金利水準が今後何十年にわたり続き、法人税率も低い今まであるならば、
株式の運用成績は債券投資をはるかに上回るだろう」
バフェット氏は条件付きながら、米国株に強気な見方を示し上場株運用へのシフトを正当化した。
目に焼き付いたのは次の言葉。
「気まぐれな株式市場の方が、私たちに大きな持ち高を作る機会をもたらしてくれる」。
「割安株投資の神様」でさえ「株式市場は気まぐれ」と表現している。
ましてやフツーの投資家にとって株式市場はさらに「気まぐれ」。
気まぐれに対抗するには風を読むしかないし、そこでは伝統的な投資理論や罫線の形などほぼ役に立たない。
その意味で株式市場は世相そのもの世情の流れでもある。
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櫻井英明

Author:櫻井英明
日興証券での機関投資家の運用トレーダー、「株式新聞Weekly編集長」などを経て、2008年7月からストックウェザー「兜町カタリスト」編集長。幅広い情報チャネルとマーケット分析、最新経済動向を株式市場の観点から分析した独特の未来予測に定評があり、個人投資家からの人気も高い。NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクの公式スマホサイトにて、毎日、株式情報を配信中。

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