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《マーケットストラテジーメモ》 6月第5週


【推移】

26日(月):
週末のNY株式市場は上昇。アップル、フェイスブック、マイクロソフトなどハイテクセクターが上昇。NASDQは週足で3週間ぶりの上昇となった。
一方金融セクターは軟調だった。「FRB発表した年次ストレステスト。一部の銀行の審査結果が事前予想よりも弱い内容となったことを嫌気した」と言うとってつけたような解釈が聞こえる。
3市場の売買高は104億株。直近20営業日の平均で72億株を上回る大商いだった。債券市場では長短金利差は約10年ぶりの低水準近辺で推移。ドルは主要通貨に対し下落。FRBが年内追加利上げに踏み切れるか懐疑的な見方が多いことが背景とされた。12月 米利上げの確率は49%程度。

週末の日経平均株価は3日ぶりの小幅反発。ただ22円高は22日の28円安と並ぶ狭い変動幅。任天堂が東証1部全体の8%強の売買代金1630億円で新値追いとなったのが目立った。東芝は8月1日付で2部に指定替えが決定。225採用銘柄も変更になるとすればEPSの増加に期待が高くなろう。

2日遅れで発表された裁定買い残は272億円増と5週ぶりの増加で1兆7072億円。売り残は228億円減と3 週連続減となり653億円。まるでやる気はない売り残だ。月末期待とETFの配当買いへの期待感。そして6月急落観測との綱引きとなろうか。

大引けの日経平均株価は20円高の20153円と小幅続伸。JPX400は小幅反落。日中値幅は約77円と狭いレンジでの動き。後場の値幅はわずか15円程度だった。「底堅いとも言えるし、全く動いていないとも言える。週明けで手掛かり材料がなく閑散相場」。あるいは「決算プレビューがなくなり、情報の空白期間」という声が聞こえる。
「来週発表の米経済指標を見極めたい」というような不思議な解釈もある。

商いの1割は任天堂という歪な展開。値上がり1104銘柄と全体の55%。klab、任天堂、ルネサス、アイフル、東エレ、ソフトバンク、enish、EG、ジンズメイト、芦森工業が上昇。東芝、野村、三井住友、トヨタ、大日住友薬、東急不が下落。タカタの民事再生法申請且つ上場廃止や東芝の東証2部降格などを受けた割にはしっかりの展開。
もっとも東証1部の売買代金は1兆7500億円台と低水準だった。「陰の極」という見方もできなくはない。ただ日足は陽線。20日以降、日足は4日連続陰線だったから変化ではある。

27日(火):
週明けのNY株式はマチマチの動き。NYダウは金融・公益関連セクターが堅調で14ドル高と5日ぶりの小幅反発。一時111ドル上昇した場面もあった。アルファベットやアップルなどハイテク関連セクターが下落。NASDAQは逆に18ポイント安と4日ぶりに反落した。S&P500は小幅高で2日続伸と方向感のない展開。

シカゴ連銀全米活動指数と耐久財受注が市場予想を下回ったが売り込む材料にはならなかった印象。債券市場も方向感が薄く10年国債は一時2.119%まで低下。
その後2.136%まで上昇。10年物国債の利回りは低下し2年債との利回り差は一時0.77%まで縮小。「さらなる利上げに意気込むFRBと低調な米景気指標を重視する投資家との温度差が鮮明」。そんな声が聞こえる。
原油先物価格は3日続伸。仮想通貨のビットコインは4日続落。VIX(恐怖)指数は9.90まで低下。3か月後の変動率を表現したVXVも12.27%まで低下した。

ドル円は112円に迫る動きとなった。材料難からイエレンFRB議長のロンドンでの講演(日本時間28日早朝)を待つ雰囲気がある。残念ながら何か指標やイベントが無いと動けないのが市場の宿命でもある。

日経平均株価は71円高の20225万と3日続伸。「米国株高や為替の円安で投資家心理が改善」したとの解釈。一時、20250円まで上昇。20日に付けた年初来高値20230円を上回る場面もあった。終値は7日連続で2万円台。
東証1部の売買代金は2兆1420億円と2兆円台回復。富士通、村田製、パナソニック、新日鉄住金、JFE、トヨタ、マツダ、三菱UFJが上昇。OLC、アステラス、塩野義、東エレク、ソフトバンク、タカタが下落。

28日(水):
NY株式市場は下落。上院がオバマケア代替法案の採決を独立記念日以降に先送り。その先にある減税やインフラ支出、規制緩和などトランプ大統領の政策遂行能力への懸念が高まったとの解釈。欧州委員会がEU競争法違反でグーグルに過去最高の27億ドルの制裁金を課したことも悪材料視された。
S&P500は過去約6週間で最大の下げ幅を記録し5月31日以来の約1ヶ月ぶりの低水準。NASDAQ総合指数は6月9日以来の大幅下落。CB消費者信頼感指数は前月から上昇。市場予想を上回ったが見えないフリ。

6月23日現在の信用買い残は124億円増で2兆5421億円。売り残は498億円増で1兆45億円と再度1兆円台乗せ。また売り方期日が12月23日になる可能性が出てきたのかも知れない。6月月足陽線基準は19860円で月足陽線はほぼ確定。

明るい活字は「銀行の国債保有最低に」。銀行や農林系の国債保有額は前年比17%減少し202兆円と05年以降の最低水準。13年春は43兆あった地銀の国債保有額は30兆円割れ。「どうやって儲けを出せばよいかわからない」。
紹介された関東地方の地銀のコメントは「嘆き節」。この愚かさは別にして問題は海外投資家の日本国債買い。3月末で前年比6%増の116兆円。保有比率は8%→11%に上昇した。海外投資家の保有比率が低いから国債残高が増加しても問題無いという論理が通じなくなり始めたかもしれない。
もっとも日銀が保有する国債は427兆円で全体の39%。ETFの16兆円程度に比べれば相当大きい。その日銀のETF買いについての火曜日経朝刊の「大機小機」の指摘。「日銀は市場から徐々に手を引くべきだ」。
「ただのマネーゲームと化している」とこちらも嘆き節。この論理に同調する気はないが気にかかる点はある。「日銀の資産状況が悪化すれば円の信用が危ぶまれる」。円安株高という不滅の論理に対する警鐘という点では評価できる。いつの日か円安株安の日は来ると考えておいた方が良かろう。未来永劫の法則など市場にはないに等しい。

大引けの日経平均株価は94円安の20130円と4日ぶりの反落。ドル円は112円台で底固く推移したが前日のNY株安を嫌気。大引けにかけて今夜の展開を懸念する売りが拡大した格好。特にIT関連株を中心に先高期待が後退したとの解釈。東証1部の売買代金は2兆4293億円。新日鉄住金、三井物、住友鉱、三菱ケミHD、ダイキン、信越化が上昇。任天堂、グリー、KLab、キヤノン、JT、楽天、SMC、花王、ヤマトHDが下落。

29日(木):
NY株式市場は大幅反発。金融とハイテクセクターが上昇を主導した。S&P500は約2か月振りの大幅高。ナスダックは昨年11月以来の上昇率となった。もっとも前日の下落の反動高という声が聞こえるものの全値戻しには至らなかった。
商いは低調で3市場の売買高は67億株。木曜の日経平均は4日ぶりの反落。NYの写真相場と言う指摘が聞こえた。権利配当落ち分26円埋めることもできなかった。もつとも新高値銘柄は依然3ケタをキープしており相場の支えとなっている。

為替の112円台は見えないフリだった印象。株主総会集中日、株高の特異日。大引けの日経平均株価は89円高の202200円と反発。一時130円高まで上昇した場面もあった。ただ終値ベースの年初来高値を上回ったことで利益確定売りもあった。

東証1部の売買代金は2兆4419億円。三菱UFJ、三井住友FG、Jフロント、ファナック、コマツ、任天堂が上昇。ニトリHD、東芝、東エレク、NTTドコモ、北越紀州紙が下落。

30日(金):
NY株式市場は下落。序盤は底堅かったものの欧州市場の下落を嫌気した格好。10年国債利回りの上昇を嫌気したとの解釈も聞こえる。第1四半期の国内GDP確報値は、年率換算で前期比1.4%増と、改定値の1.2%増から上方改定。
個人消費と輸出が当初の予想よりも底堅かった。市場予想の1.2%増を上回り、今年の成長見通しがやや改善した。新規失業保険申請者数は24.4万件に増加した。

木曜の日経平均株価は反発。ただ前日の権利配当落ちを埋めることはできなかった。新高値銘柄が120と3ケタをキープした。

6月第3週で 年金基金の売買動向を反映するとされる信託銀行は2週連続で買い越し。買越額は1259億円で昨年12月第1週(29977億円)以来の大きさ。個人は2週ぶりに売り越し、売越額は2189億円。前の週は550億円の買い越しだった。外国人投資家は3週連続で売り越した。売越額は92億円で前週の2065億円からは縮小。

先物は外国人投資家が2週ぶりの買い越し。買越額は2258億円。前週は33777億円の売り越しだった。信託銀行は2週ぶりの売り越しで売越額は997億円だった。前週は83億円の買い越し。証券会社の自己売買部門は6週連続で買い越し。買越額は199億円で前週の3331億円から減少。個人は3週ぶりに売り越し。

25日線(19986円 )キープが課題の週末・月末・四半期末。大引けの日経平均株価は186円安の20033円と反落。一時2週間ぶりに2万円を割れた場面もあった。もっとも25日線が下値と意識されての下げ渋り。東証一部の売買代金は2兆6024億円と2週間ぶりの大きさ。第一生命、三菱重工。りそなが上昇。任天堂、オリックスが下落。

(2) 欧米動向

待たれていたはずのイエレンFRB議長講演。
「金融危機が再びわれわれの時代に起きるとは想定していない」という陳腐な内容で通過。
マーケットインパクトはゼロだった印象。
ドラギECB総裁が金融緩和政策を微調整する可能性を示唆したことから欧州国債利回りが上昇。
ユーロが対ドルで10カ月ぶり高値に上昇。
ドル円も112円台での推移となった。
ドイツ銀行が米国インフレに連動した金融派生商品取引で最大6000万ドルの損失を計上する見通し。
もう一つの悪材料は日経朝刊の「米社販売、ローン焦げ付き急増」の記事。
約1兆ドルの米自動車ローン残高のうちサブプライム系は約2割。
直近の貸し倒れ率は9%で2008年レベルまで上昇したという。
同時にリース契約も増加しており中古車市場の価格圧迫要因。
これではNY株式市場が自動車に期待する訳がない。

日経朝刊の「アナリスト受難の時代」。
AIの登場で受難は予測されたが結構早いスピードで襲ってきた印象。
欧州では株式手数料と調査コストの分離を要求。
世界の主要投資銀行で働くアナリストは昨年6000人を割り込んだという。
この4年で1割減。
これが現実である。
世界では1日に約8000のレポートが投資家向けに配信されるが読めるのはその数%だけという現実。
近年は企業が直接投資家とやりとりすルIRが増加したのもアナリスト受難の原因。
そしてフェア・ディスクロージャー・ルールの導入も受難の原因。
外的規制の影響もあろうが、一番大きいのは自助努力が少なかったことだろうか。
「株は死んだ」と評された70年台のNYから学んだ「アナリスト重視の姿勢」は今曲がり角を迎えている。
AIに勝つための努力はさらに求められるに違いない。
もっとも財務分析のプロに株価分析をさせてきたのも間違いだとは思うのだが・・・。
企業の栄枯盛衰が財務だけで図れるのなら、そんな楽なことはなかろう。

(3)アジア・新興国動向
先週の世界の株式相場は主要25の株価指数のうち13指数が上昇。
上位1位ブラジル週間騰落率2,97%、2位メキシコ1.79%、3位ロシア1.22%、
4位中国1.09%、5位ベトナム0.97%。
下位24位ドイツ▲3.21%、23位フランス▲2.76%、22位英国▲1.50%、
15位米国▲0.21%。


【展望】

スケジュールを見てみると・・・


週末:東京都議会選投開票
3日(月):日銀短観、自動車販売、消費者態度指数、米ISM製造業、建設支出
4日(火):マネタリーベース、米休場(独立記念日)
5日(水):米製造業受注
6日(木):米ADP雇用レポート、貿易収支、ISM非製造業
7日(金):景気動向指数、GPIFの16年度運用成績、米雇用統計、G20サミット(ドイツ)



【7月】

1日(土)香港返還20周年
2日(日)ユネスコ世界遺産委員会タイ中銀変動相場制移行から20年
3日(月)日銀短観、、3日新甫、ウィンブルドンテニス(~16日)
4日(火)NY市場独立記念日で休場
6日(木)変化日、下げの特異日
7日(金)G7首脳会議(ハンブルグ)
9日(日)世界石油会議、満月、上げの特異日
12日(水)変化日、米ベージュブック
14日(金)SQ、
17日(月)海の日で東京休場
18日(火)変化日
19日(水)日銀金融政策決定会合(~20日)
20日(木)ゴルフ全英オープン,ECB理事会
23日(日)新月
25日~26日FOMC
26日(水)下げの特異日
27日(木)変化日
中旬:FRB議長半期議会証言(ハンフリーホーキンス報告)


日経朝刊のトップは「シェア首位8品目交代」。
対象品目は57。
リチウムイオン電池でパナソニックがサムスンSDIから首位奪還が目に付く。
4面を見ると「日本勢、11品目で首位」の記事。
特にリチウム電池セパレーターの旭化成(19%)、炭素繊維の東レ(42%)、
CMOSセンサーのソニー(47%)、マイコンのルネサス(19.6%)、
中小型液晶パネルのJDL(21.9%)などが目立っている。
頑張っているじゃん日本企業という印象。

6月に高値を付けた主な銘柄
任天堂(7974)年初来56.6%で9年ぶり高値
富士通(6702)同28.3%で2年ぶり高値
ミクシィ(2121)同54.6%で上場来高値
スタートトゥデイ(3092)同43.9%で上場来高値
セリア(2782)同43.4%で上場来高値
トレンドマイクロ(4704)同40.6%で16年ぶり高値

FANGはフェイスブック、アマゾン、ネットフリックス、アルファベット(グーグル)。
一方でマイクロソフトやアマゾンのクラウド・サービスなどのITプロダクトを日本に提供している銘柄。
これが「Function」。
富士通(6702)、日本ユニシス(8056)、NRI(4307)、CTC(4739)、トレンドマイクロ(4704)、ISID(4812)、大塚商会(4768)、NEC(6701)の頭文字。
「FANGの販売機能(Function)を持っている日本企業」との解釈だ。

野村のレポートで登場した「FANG日本版」。
「フ」ァーストリテ〈9983)、「ア」インHD(9627)、「日」電産(6594)、
ソフトバンク「G」(9984)がどの代表。
「ファ日G」と「ファング」。
似たようなものだろうか。
探し方は「事業分野よりも強い経営者。
経営者の強さの差がアルファの源泉になる」。
同一経営者が10年以上経営に従事。
且つその10年のROEが8%を上まわるという企業。
これが「日本版FANGーlike stocks」。ソフトバンク(9984)、ファーストリテ(9983)、村田(6981)、日電産(6594)、SMC(6273)、HOYA(7741)、楽天(4755)、エーザイ(4523)、シマノ(7309)、シスメックス(6869)、エムスリー(2413)、USS(4732)、ブラザー(6448)、大塚商会(4768)、東武(9001)、参天(4536)、スタンレー(6923)、リンナイ(5947)、ABC(2670)、光通信(9435)、しまむら(8227)、イズミ(8273)、サイバー(4751)、コスモス薬(3349)、パーク24(4666)、堀場(6856)、アイン(9627)、GMOPG(3769)、松井証(8628)、リゾートト(4681)、OSG(6136)、ビックカメ(3048)、シーズ〈4924)、菱鉛筆(7976)。
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■25(月)
【国内】
安部首相が会見 衆院解散表明の見通し
9月月例経済報告
《決算発表》
大光、あさひ

【海外】
米8月シカゴ連銀全米活動指数(21:30)
米9月ダラス連銀製造業活動指数(23:30)
独9月Ifo景況感指数(17:00)
《米決算発表》
カーニバル・コーポレーション

■26(火)
【国内】
8月企業向けサービス価格指数(8:50)
7月19・20日開催の日銀金融政策決定会合議事要旨
40年国債入札
9月末権利付き最終日
《決算発表》
ライトオン

【海外】
イエレンFRB議長講演
米7月S&Pコアロジックケースシラー住宅価格指数(22:00)
米8月新築住宅販売件数(23:00)
米9月CB消費者信頼感指数(23:00)
米9月リッチモンド連銀製造業指数(23:00)
米2年国債入札
《米決算発表》
マイクロン・テクノロジー、ナイキ


■27(水)
【国内】
《決算発表》
ニトリHD、西松屋チェーン

【海外】
米8月耐久財受注(21:30)
米8月中古住宅販売仮契約(23:00)
米5年国債入札

■28(木)
【国内】
臨時国会召集、冒頭に衆院解散の見通し
2年国債入札
《決算発表》
ハイディ日高、スター精密

【海外】
NZ準備銀行金融政策決定会合
米4-6月期GDP確定値(21:30)
米8月卸売在庫(21:30)
米9月カンザスシティ連銀製造業指数(9/29 0:00)
米7年国債入札
《米決算発表》
アクセンチュア、マコーミック、コナグラ・ブランズ

■29(金)
【国内】
8月消費者物価(8:30)
8月失業率・有効求人倍率(8:30)
8月家計調査(8:30)
8月鉱工業生産(8:50)
8月商業動態統計(8:50)
8月住宅着工件数(14:00)
9月20・21日開催の日銀金融政策決定会合「主な意見」
《決算発表》
アダストリア、ハローズ、DCM、ミルボン、ストライク、スギHD、ケーヨー

【海外】
日中国交正常化45周年
財新中国9月PMI製造業(10:45)
英4-6月期GDP確報値(17:30)
米8月個人所得(21:30)
米8月個人支出(21:30)
米9月シカゴ購買部協会景気指数(22:45)

※株式スケジュールは予定の為、変更される場合があります。

櫻井英明

Author:櫻井英明
日興証券での機関投資家の運用トレーダー、「株式新聞Weekly編集長」などを経て、2008年7月からストックウェザー「兜町カタリスト」編集長。幅広い情報チャネルとマーケット分析、最新経済動向を株式市場の観点から分析した独特の未来予測に定評があり、個人投資家からの人気も高い。NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクの公式スマホサイトにて、毎日、株式情報を配信中。

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