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【2019_01_21】マーケット概況(動画)
【日経平均株価】2万0719円33銭 53円26銭高
【TOPIX】1566.37P 8.78P高
【売買高】11億2774万株
【売買代金】1兆9432億円
【値上がり銘柄数】 1432(前日:1538)
【値下がり銘柄数】 633(前日:525)
【25日騰落レシオ】 87.14(前日:84.44)
最新情報を配信中
【個別銘柄情報】 情報提供:日本インタビュ新聞社
[2019年01月21日]
[3093] トレジャー・ファクトリー
他4銘柄更新
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《マーケットストラテジーメモ》 1月第3週

【推移】
 
15日(火):
週末のNY株式市場は6日ぶりに小幅反落。来週から本格化する企業決算の発表が本格化することから3市場の売買高は68億株と低水準だった。
原油先物が10日ぶりに反落し原油セクターが下落。週足ではNYダウが2.4%高、3週続伸(累計6.7%上昇)。NASDAQが3.5%高、3週続伸(累計10.1%上昇)。S&P500が2.5%高(累計7.4%上昇)。VIX(恐怖)指数は18.26%まで低下。10年国債利回りは2.6%台。ドル円は108円台前半で推移。原油先物は10日ぶりの反落。
 
日経平均株価は195円高の20555円と続伸。上げの材料とされたのは中国国家発展改革委員会と人民銀行担当者の記者会見。「インフラ投資や減税などによる追加の景気刺激策発動の方向」を好感したとの解釈だ。
これを受けて上海株も高値引け。適格海外機関投資家(GFII)による人民元建てA株は14日に従来の2倍の3000億ドルに枠を拡大している。「前日のNY市場でシティグループが決算後に買われたことが日本株に一定の安心感をもたらした」という見方もある。上がってくると我慢できずに「買い戻し」の構図は健在のようだ。オリンパス、ファナック、村田が上昇。関電、ファーストリテが下落。
 
16日(水):
NY株式市場は反発。ネットフリックスが米契約者向けの料金プランを引き上げることを好感。ハイテクセクター、ネット関連セクターが上昇を牽引。アップル、アルファベット、アマゾンなどが堅調な展開。東京市場同様に中国の追加景気刺激策発表期待も台頭した。英国下院はEU離脱協定案を賛成202、反対432という歴史的大差で否決したが影響薄。「良い結果を誰も期待していなかった」との解釈だ。10年国債利回りは2.7%水準。
 
2019年のS&P500のEPSは171ドルの見通し。10月時点では177ドルだった。通過後に「それほど悪くなかったね」という声が聞きたいという。12月に13.6倍だったPERは足元15倍台まで戻してきた。
 
日経平均株価は112円安の20442円と3日ぶりに反落。「NY高・東京安の展開は神妙な動き。NY連銀製造業景況感は市場予想を大幅に下回って着地。来月初めに発表されるISM製造業指数の一段悪化が見込まれる。生産者物価指数も17年2月以来のマイナス水準。臭いものに蓋で見えないフリ」という指摘もあった。任天堂、キーエンスが上昇。ファーストリテ、武田が下落。
 
17日(木):
NY株式市場は続伸。主要株価指数は1カ月ぶりの高値水準まで復活した。背景はバンク・オブ・アメリカやゴールドマン・サックスなどの好調な決算。ゴールドマンは9.5%高で1日の上昇率としては約10年ぶりの大きさ。バンカメも7.2%高で6年半ぶりの上昇率。「銀行には好調な経済とイールドカーブの適切な状態が必要だが現在そういう状況になっている」との見方だ。VIX(恐怖)指数は18.96。SKEW指数は7日続伸し126%水準。一部の政府機関の閉鎖は4週間目だが見えないフリ。
 
日経平均株価は40円安の20402円と続落。後場は狭いレンジで方向感のない商いとなった。TOPIXは5ポイント高と反発。「次回の日銀会合でETFの買い入れ比率が変わるかもしれないことを意識したトレードの可能性もある」との見方だ。
 
浮動株比率が低下した銘柄が含まれる日経225連動型ETFの買い入れ比率が下がり、TOPIX連動型ETFの比率が一段と上昇するとの思惑だ。日経ジャスダック平均、東証マザーズ 指数は4日続伸。
 
東証1部の売買代金は1兆9778億円。9月10日以来約4カ月ぶりに2兆円の大台を割り込んだ。ソフトバンクG、資生堂が上昇。ファーストリテ、ヤマトが下落。1月11日時点の信用買い残は174億円減の2兆4605億円。17年6月2日以来1年7ヶ月ぶりの低水準。信用売残は820億円増の7359億円。
 
18日(金):
NY株式市場は3日続伸。「ムニューシン米財務長官が中国の輸入品に課されている関税の一部または全部を撤廃することを協議」。このウォール・ストリート・ジャーナルの報道を好感。NYダウは一時250ドルあまり上昇した場面もあった。
 
トランプ米大統領は米国のミサイル防衛強化に向けた新戦略「ミサイル防衛見直し(MDR)」を発表。MDRは宇宙空間での兵器やセンサー配備など新技術の研究開発を提言。これを受けて防衛関連セクターが軒並み上昇した。
 
一方第4四半期決算が利益が市場予想に届かなかったモルガンスタンレーは大幅安。決算発表を受けてネットフリックスは引け後に下落した。
 
日経平均株価は263円高の2666円と3日ぶりに大幅反発。終値でも25日線(20576円)を上抜けた。プラスかい離は12日4日以来。終値は12月19日以来、約1カ月ぶりの高値水準となった。「業績予想を下方修正した日本電産の株価が急落後、下げ渋る動きをみせたことも投資家心理の回復に寄与した」という声も聞こえる。
 
週足は2週連続陽線。TOPIXは続伸。東証1部の売買代金は2兆1529億円と2兆円超。MDV、ファナックが上昇。NTT、セブンアイが下落。東証マザーズ指数は5日続伸。
1月11日時点の裁定買い残は1981億円増の7822億円。裁定売り残は2434億円減の3840億円。SQまたぎとはいえ強烈な増減でマトモな格好となった。
 
 
(2) 欧米動向
 
最近あまり相手にされない地区連銀経済報告(ベージュブック)。
全米各地の企業でここ数カ月間、楽観的な見方が後退しているという。
背景は「金融市場のボラティリティーの高まり、短期金利の上昇、エネルギー価格の下落、
通商・政治情勢を巡る先行き不透明感の高まり」など。
興味深いのは「企業がすべての技能レベルで働き手の確保に苦慮。
賃金が全般的に緩やかに上昇し労働市場は全国的に引き締まったと」という解釈。
12地区すべてで労働市場が引き締まり、大半の地区で賃金が緩やかに上昇しているという。
人手不足は日本だけではないということだ。
また物価は緩やかに上昇。
多くの地区で関税引き上げにより物価が押し上げられたとの報告があったという。
「景気後退を巡る懸念が広がる中でも引き続きかなり前向きな見通しが示された。
一方でさまざまなリスクを背景に経済の勢いは弱まりつつある」。
玉虫色ではあるが堅調な様子は伺われる。
識者のコメントは「NYやワシントンだけで景気を類推すると間違う」。
これは正しいだろう。
 
(3)アジア・新興国動向
 
先週の世界の株式相場は主要25の株価指数のうち23指数が上昇。
上位1位トルコ週間騰落率7.38%、2位米国2.96%、3位ドイツ2.92%、
4位ブラジル2.60%、5位ロシア2.41%。
下位25位タイ▲0.83%、24位ベトナム▲0.05%、23位南アフリカ0.20%、
22位マレーシア0.53%、21位英国0.72%。
 
【展望】
 
スケジュールを見てみると・・・
 
21日(月):米休場、中国各種経済指標、日露首脳会談の可能性、
22日(火):日銀金融政策決定会合(~23日)、首都圏マンション販売、米中古住宅販売、独ZEW景況感、ダヴォス会議(~25日)
23日(水):貿易統計、日銀展望レポート
24日(木):米CB景気動向指数、ECB理事会
25日(金):米耐久財受注、新築住宅販売、独IFO景況感
 
【1月】
 
21日(月)NY市場休場(キング牧師生誕記念日)トランプ大統領就任から2年、満月
22日(火)日銀金融政策決定会合(~23日)変化日
23日(水)ダヴォス会議(~25日)トランプ大統領出席
24日(木)米製造業PMI
25日(金)米耐久財受注
29日(火)変化日
30日(水)米GDP速報値
31日(木)鉱工業生産
 
統合イノベーション戦略推進会議。
科学技術の方向性を示すために昨年設置された。
昨日の日経朝刊の報道では「医療や農業などバイオテクノロジーの技術開発に関する国の戦略。
2019年夏を目処に取りまとめる。
バイオ戦略を策定するのは11年ぶり。
2月に大学の研究者や企業経営者らの有識者会議を立ち上げる。
バイオプラスチックの開発や微生物などの遺伝子情報を人工知能(AI)で解析する技術を後押しする」。
バイオテクノロジーの市場規模は30年にOECD諸国だけで200兆円に達する見込み。
日本は遅れを取っているとの声が強い。
02年と08年にバイオ戦略をまとめたが、有効に機能しなかったとの指摘もある」。
小さな記事だが未来は大きい。
 
水曜日経朝刊トップは「サイバー対策、五輪前に」。
政府は今春にも、電力や水道といった重要インフラ14分野のサイバー防衛対策に関する安全基準の指針改定。
「巧妙化するサイバー攻撃や相次ぐシステム障害への危機感」から前倒しするという。
目玉は「サイバーセキュリティ協議会」の発足。
官民が1カ所に集まり協議するのは初めてだという。
《重要インフラ14分野》
情報・通信、金融、航空、空港、鉄道、電力、ガス、
行政、医療、水道、物流、化学、クレジット、石油。
 

《マーケットストラテジーメモ》 1月第2週


【推移】

7日(月):
週末のNY株式市場は急反発。主要3株価指数は3%を超す上昇で前日の7年ぶりの
下落幅を取り戻したのは悪くない。上昇幅は2週間ぶりの大きさとなった。12月の雇
用統計は、非農業部門の雇用者数が31.2万人増加し2月以来10カ月ぶりの大幅増。
市場予想の17.7万人増も大きく上回った。時間当たり賃金は前月比0.4%増と、前
月の0.2%増から伸びが加速した。
日経平均はNYダウの746ドル高を追いかける形で一時は700円を超す上昇。米中貿
易交渉開始、中国の金融緩和策発動など雰囲気は変わった印象。
ただ大引けは477円高と上値は重かった。寄り付きは383円高だったから日足は陽線
で2万円台キープ。「日経平均は大発会の下落分(452安)を埋めた。昨年12月26
日の安値18948円を下回ることなく反発。いったんは底打ち感」という声がある。

日経平均株価は477円高の20038円と大幅に反発し2万円台に乗せた。米雇用統計が
米景気減速への過度な懸念を和らげる結果だったこと。FRBのパウエル議長が金融引
き締めを急がない姿勢を示したことを好感。
トヨタや信越化など幅広い主力株に入り、日経平均の上げ幅は700円を上回る場面も
あった。新高値6銘柄、新安値ゼロ。ファーストリテ、ソフトバンクが上昇。ユニー・
ファミマ、NTTが下落。

8日(火):
週明けのNYダウは98ドル高の23531ドルと続伸。米中の貿易協議が前進するとの
期待から一時は250ドルあまり上昇した場面もあった。
サウジアラビアの輸出削減観測で米原油先物相場が6日続けて上昇したことも好感。
マイクロン・テクノロジーの目標株価の引き上げを受け半導体セクターが上昇。家電・
技術見本市で新たなGPUを発表したエヌビディアが急伸。アマゾンは時価総額が
7970億ドル(約86兆円)となり、マイクロソフトを抜いて終値で初めて首位に立っ
た。
ISM非製造業景況感指数は57.6。前月より3.1ポイント低下し昨年7月以来5カ
月ぶりの低水準となったが見えないフリ。

日経平均は続伸。寄り付き186円高、大引け165円高。残念ながら日足は陰線だった
が27日の20077円を上抜けた。MSCIの入れ替えにからんだ通信子会社のソフトバ
ンクが大商い。公開価格1500円奪還ができれば2.6兆円の資金が回転することにな
る。日経平均株価は165円高の20204円と続伸。3週間ぶりの高値水準を回復した。
武田、オリンパスが上昇。資生堂が下落。

9日(水):
NY株式市場は3日続伸。アップル、アマゾン、フェイスブックなどが上昇。S&P500
クリスマス前後に付けた20カ月ぶり安値から9%超の上昇。3週間ぶりの高値と
なった。過去9日のうち7日上昇。

米中通商に関する次官級協議で「両国の当局者は協議について楽観的」という解釈だ。
SQ週の魔の水曜日は荒れずに続伸。昨年12月3日までの7日続伸以来の3日続伸。
トランプ大統領の「壁」演説など材料はなくはないが、結局は落ち着いたというとこ
ろ。26日のザラバ安値18948円の下落幅3750円に対して38.2%の戻り(20381円)
を達成。そんなことよりも日足が陽線になったことの方を評価したいところだ。

1月4日時点の裁定買い残は220億円増の5840億円。裁定売り残は227億円減の6274
億円。2016年10月以来の売り買い逆転は継続。
日経平均株価は223円高の20427円と3日続伸。ダイキン、エーザイ、リクルートが
上昇。ファストリ、アドバンテスト、太陽誘電が下落。

10日(木):
NY株式市場は4日続伸。S&P500はクリスマス前後に付けた20カ月ぶりの安値から
約10%上昇。「米中が通商協議で合意するとの期待が高まり、貿易摩擦による世界経
済への影響懸念が幾分和らだ」との陳腐な解釈だ。減産報道があったがアップルは上
昇。半導体セクターも堅調。
政府機関の一部閉鎖は19日目に突入。トランプ米大統領は「予算案を合意できなけれ
ば国家非常事態を宣言する権限がある」とコメントしたが材料視されず。

日経平均は263円安の20163円と4日ぶりの反落。寄り付き157円安、大引け263円安で
日足陰線。一休みとなった。「3日上がって1日休むというリズムは普通にある。先導役だ
ったNY株の堅調ぶりについていけなくなったのが気になるところ」という声が聞こえる。
米政府閉鎖の長期化懸念。
英国では15日に下院でEU離脱を巡る採決が行われる予定。「不透明要素は多い」との見
方だ。「3日続伸後の利益確定売りも出やすかった」との見方もある。東エレ、スクリン、
トヨタが上昇。ソフトバンクG、ファナックが下落。

11日(金):
NY株式市場は5日続伸。米中次官級通商協議は「両国の主張の相違を解消するための基礎
になった」と伝えられた。
しかしUSTRが「中国が農産物、エネルギーなどを大量に購入すると約束した」との
声明を一方的に発表しただけ。百貨店大手メーシーズが業績見通しを下方修し小売セ
クターは軟調展開。

パウエルFRB議長がバランスシートを一段と縮小する考えを表明し金融引き締めの継続を
示唆したことからドルは上昇。ドル円は108円台半ばでの推移。トランプ大統領は「国境
警備に関する民主党の強硬姿勢とわが国の安全の重要性のためにダボス会議への出席を取
りやめる」とツイート。

日経平均株価は195円高の20359円と反発。SQ値20290円を終値で上回った。下方修正
の安川電機の株価が売られなかったことも追い風となった。オリンパス、ソフトバンクグ
ループ、武田が上昇。イオン、セブンアイが下落。

(2) 欧米動向

ユーラシアグループの「2019年世界の10大リスク」

(1)悪い種 米欧政治の混迷、同盟関係の弱体化など
(2)米国と中国 科学、経済、安全保障をめぐる摩擦が激化
(3)サイバー攻撃 抑止力が利かない問題も露呈へ
(4)欧州のポピュリズム 欧州連合の弱体化も
(5)米国の内政 トランプ大統領の不正追及で混乱
(6)技術革新、冬の時代 安保上の懸念などで国際協力が停滞
(7)国際協調に背を向ける指導者たち トルコ、ブラジルなど
(8)メキシコ 左派の新政権の経済政策に懸念
(9)ウクライナ ロシアとの外交・軍事的な緊張
(10)ナイジェリア 大統領選挙(2月)の結果次第で混乱も

(3)アジア・新興国動向

中国の鐘山商務相は対中投資に関する規制を緩和し外国企業が直面する問題の解決を図る
意向。
外資系企業が完全子会社を設立できる分野を拡大し、投資が制限・禁止されている業種を
減らすという。
2018年の対中直接投資が前年比3%増の1350億ドル。
伸び率は2017年の7.9%、16年の4.1%を下回る。
米国との貿易紛争に「適切に対処」することが商務省の2019年の主要な任務とされる。

【展望】


スケジュールを見てみると・・・

14日(月)成人の日で休場(本来は上げの特異日)、北米自動車ショー、中国貿易収支
15日(火)マネーストック、工作機械受注、米生産者物価、NY連銀製造業景況感、英議
会EU離脱案採決予定
16日(水)機械受注、企業物価指数、第3次産業活動指数、ロボテックス(~18日、ビッ
グサイト)、米小売売上高、輸出入物価、企業在庫、ベージュブック、対米証券投資
17日(木)イプシンロケット打ち上げ予定、米住宅着工、フィラデルフィア連銀製造業景
況感
18日(金)消費者物価、米鉱工業生産、ミシガン大学消費者信頼感
週末:TPP閣僚級委員会、大学入試センター試験、独連立与党CSUが臨時党大会で新党首
選出

【1月】
14日(月)成人の日で休場(本来は上げの特異日)
16日(水)機械受注、米小売売上高
17日(木)米ベージュブック、変化日
21日(月)NY市場休場(キング牧師生誕記念日)トランプ大統領就任から2年、満月
22日(火)日銀金融政策決定会合(~23日)変化日
23日(水)ダボス会議(~25日)トランプ大統領出席
24日(木)米製造業PMI
25日(金)米耐久財受注
29日(火)変化日
30日(水)米GDP速報値
31日(木)鉱工業生産

不発に終わった大発会の停滞モードを吹き飛ばしてくれたのは豊洲。
に土曜日経夕刊の見出しは「マグロ3億3360万円。豊洲で初競り史上最高値」の見出し。
これまでの最高値は2013年の1億5540万円。(222キロ)。
キロあたり70万円。
通常のセリはキロ当たり1万円からスタートだがキロ10万円からスタートしたという。
結局キロ当たり120万円だった。

「年初からの3日間は1敗2勝(●○○)。
これは過去6回。
そのうち5回が年足陽線で吉兆。
勝率は66.7%だった」と言う市場関係者もいる。
●○○のパターンは今回で7回目。
過去6回の年間平均騰落率は約32%。
1月の陽線確率は100%だ。

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【6月】5週/4週/3週/2週/1週
【5月】4週/3週/2週/合併号1週/04月5週
【4月】4週/3週/2週/1週
【3月】4週/3週/2週/1週
【2月】4週/3週/2週/1週
【1月】5週/4週/3週/2週


櫻井英明

Author:櫻井英明
日興証券での機関投資家の運用トレーダー、「株式新聞Weekly編集長」などを経て、2008年7月からストックウェザー「兜町カタリスト」編集長。幅広い情報チャネルとマーケット分析、最新経済動向を株式市場の観点から分析した独特の未来予測に定評があり、個人投資家からの人気も高い。NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクの公式スマホサイトにて、毎日、株式情報を配信中。

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